こんにちは、yushiです。
関東在住の40代前半子なし共働き夫婦、セミリタイア(サイドFIRE・バリスタFIRE)を目指している(元)バリキャリ会社員です。
※自分でバリキャリと名乗るのは大変香ばしいのですが、根っからの仕事人間が人生の優先度を変えていくストーリーを発信する意図のブログであるため、このように名乗っております…何卒ご容赦くださいませ。
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💡今回の記事では、人生の折り返し地点である45歳前後でのセミリタイアを視野に入れている方に向けて
年齢的なリスクやメリット、そして実現に向けた具体的なロードマップと現在の心境をノンフィクションで記録していきます。どうぞご覧ください。
45歳でセミリタイアしたらどうなるのか試算してみた
【前回の記事】40代子なし夫婦の生活費を公開 では、我が家の生活費を洗い出した結果、毎月の支出は約43万円(保険積立を除くと約35万円)ということが分かりました。
ファットFIRE(完全リタイア)はせずに45歳前後でゆるい働き方に移行していく場合、我が家の資産はどのように推移するのでしょうか?
試算していきたいと思います。
【前提条件】45歳スタート時の資産とルール
- 現金:1,500万円(運用せず、最初の生活費に充てる)
- 投資資産:5,100万円(手取りで年利3%とし、複利運用しながら取り崩す)
- 生命保険(解約返戻金):1,600万円(60歳時点で一括受け取りとする)
- 年間支出:518万円
- ※確定拠出年金(DC)900万円は60歳までノータッチ。本当はこのDCも3%程度で増えていく見込みですが、ここは悲観的に900万のまま増えない前提で計算します。
前回の記事では、フルリタイアしつつ運用益もなし。というかなり悲観的な計算をしましたが、今回は「完全に働くのをやめるケース」と、「週2日だけゆるく働くケース」で60歳時点の資産残高にどれだけの差が出るのかを計算してみました。
【ケースA】45歳で完全リタイア(労働収入:0円)
まずは一歩も働かない「完全リタイア」のケースです。毎年518万円がそのまま資産から減っていきます。
1. 最初の3年間は「現金の壁」で投資資産を守る
- 45歳〜47歳:年間支出518万円を、まずは「現金1,500万円」から支払います。
- この3年間、投資資産5,100万円には一円も手をつけないため、年3%の複利効果で約5,573万円まで勝手に成長してくれます。
2. 48歳から始まる「投資資産」の取り崩し
- 48歳以降:現金が底をつくため(まぁこれも極端な前提ですが)、ここからは3%運用を続けながら、毎年518万円を投資資産から取り崩していきます。
- 50歳時点:現金 0円 / 投資資産 約4,775万円
- 55歳時点:現金 0円 / 投資資産 約2,692万円
- 60歳直前(15年目末):投資資産の残高は、約178万円まで激減します。
3. 60歳時点で「解約返戻金1,600万円」が救世主となる
ここで、満期を迎えた死亡保険の解約返戻金 1,600万円 が一括で合流します。
【60歳時点の総資産(ケースA)】
投資残高 178万円 + 解約返戻金 1,600万円 = 合計 約1,778万円
(※ここにDC 900万円が加わると、総資産は約2,678万円)
▼ 完全リタイアの総括
一見、2,600万円以上残るのでセーフに見えますが、15年間で使える資産(6,600万円)の大半を食いつぶすため、かなりの綱渡りです。
60歳以降の年金生活への移行を考えると、まったく安心できない数字となりました。
【ケースB】45歳で週2日だけ働く(労働収入:年200万円)
次に、私の本命である「週2日だけゆるく働き、年200万円の労働収入を得る」セミリタイアルートです。ここでいう200万円は手取りを想定します。
この場合、毎年の資産取り崩し額は、518万円 − 200万円 = 年間318万円にまで削減可能となります。
1. 現金だけで5年間生活可能。その裏で投資資産は…?
- 45歳〜49歳:年間不足額の318万円を「現金1,500万円」から取り崩します。
- 現金が尽きるまでの約5年間、投資資産5,100万円には一切触れません。その結果、年3%の複利で約5,912万円(+812万円)まで勝手に育ってくれます。
2. 50歳からの取り崩しも、複利の恩恵で緩やかになる
- 50歳時点:現金 0円 / 投資資産 約5,815万円
- 55歳時点:毎年318万円を取り崩しても、残った資産が3%で運用され続けるため、資産の減少が驚くほど緩やかになります。 ⇒ 投資資産 約4,984万円
- 60歳直前(15年目末):取り崩し後の投資残高は、約3,681万円残る計算です。
3. 60歳時点で「1,600万円」が合流
ここで、満期を迎えた死亡保険の解約返戻金 1,600万円 が一括で合流するものとします。
※細かい話ですが、ここでの返戻金に対する税金は誤差なので考慮外とします。
【60歳時点の総資産(ケースB)】
投資残高 3,681万円 + 解約返戻金 1,600万円 = 合計 約5,281万円
(※ここにDC 900万円が加わると、総資産は約6,181万円 となります)
【結論】週2日働くことで、6000万強を持って60歳を迎えることができる
2つのコースを、確定拠出年金900万円も含めた「60歳時点の総資産」で比較してみます。
| 45歳スタート時(DC除く) | ケースA(完全リタイア)の60歳 | ケースB(週2セミリタイア)の60歳 |
| 6,600万円 | 約 2,678万円 | 約 6,181万円 |
60歳以降はどうなるのか?
ここまでは45歳から60歳までを中心に試算してきましたが、本当に知りたいのはその先です。
60歳以降は、
・夫婦ともに完全リタイア
・60歳で保険料の支払い終了
・妻の個人年金(月5万円)受給開始
・65歳から夫の個人年金(月2万円)受給開始
・65歳から公的年金(夫婦合計月10万円)受給開始
・70歳で住宅ローン完済
という前提で試算しました。実際には70歳を過ぎたら生活水準も下がる想定ですが、いったん未考慮です。
なお、今回の試算では以下の前提を置いています。
- 投資資産の運用利回り:年3%
- インフレは考慮しない
- 株価暴落は考慮しない
- 医療費や介護費用の増加は考慮しない
- 支出は現在と同水準で推移すると仮定
ケースA:45歳で完全リタイアした場合
45歳で完全リタイアした場合、60歳時点の資産は以下の試算となりました。
60歳時点の資産
2,678万円
※DC(確定拠出年金)900万円受取後の金額
60歳以降は資産のうち1,000万円を投資資産として運用し、年3%のリターンを見込む前提で計算しています。
また、
- 妻個人年金(月5万円)
- 夫個人年金(月2万円)
- 公的年金(月10万円)
も順次受給する想定です。
年金収入はあるものの、生活費との差額を毎年取り崩していく必要があるため、試算上は70歳前後で資産がほぼ尽きる結果となりました。
前回の資産に引き続き、仮に3%の複利を見込んだ場合であっても
現在の生活水準を維持したまま完全リタイアするのは、かなり厳しいというのが今回の結論です。
ケースB:45歳から60歳まで週2勤務した場合
次は、私たちが実際に目指しているケースです。
45歳から60歳までは週2勤務を継続し、夫婦合計で年間200万円程度の収入を得る前提で試算しました。
60歳時点の資産
6,181万円
※DC(確定拠出年金)900万円受取後の金額
60歳以降は夫婦とも完全リタイアすると仮定します。また、この資産のうち4,000万円を投資資産として運用し、年3%のリターンを見込む前提で計算しています。
さらに、
- 妻個人年金(月5万円)
- 夫個人年金(月2万円)
- 公的年金(月10万円)
- 70歳で住宅ローン完済
も加味しています。
その結果、90歳時点でも3500~4000万円規模の資産が残る試算となりました(ざっくりですよ)。
もちろん、
- 株価暴落
- インフレ
- 医療費
- 介護費用
- 自宅修繕費
などは考慮していませんので実際はもう少しシビアになる可能性もありますが
それでも今回の条件であれば、老後資金への不安はかなり小さくなりそうです。
ケースA・B比較
| 項目 | ケースA | ケースB |
|---|---|---|
| 45歳以降の働き方 | 完全リタイア | 60歳まで週2勤務 |
| 60歳時点資産 | 2,678万円 | 6,181万円 |
| DC受給 | 含む | 含む |
| 60歳以降の投資資産 | 1,000万円 | 4,000万円 |
| 70歳時点 | 資産ほぼ枯渇 | 4,600万円 |
| 90歳時点 | 到達困難 | 3,700万円 |
| 私の感想 | まだ早い | 有力候補 |
今回の試算で感じたこと
これまでは「45歳でセミリタイアできたらいいな」くらいの感覚で考えていました。
しかし今回数字にしてみたことで、
- 45歳で完全リタイアするのは厳しい
- 45歳から週2勤務ならかなり現実的
ということが見えてきました。
特に大きかったのは、
- 60歳以降の保険料終了
- 70歳で住宅ローン終了
- 個人年金と公的年金
の存在です。
今回の試算はかなり悲観的な前提で計算しているつもりです。それでも、週2勤務を続けるだけで老後資金への不安は大きく減ることが分かりました。
セミリタイアは「働かないこと」ではなく、「働き方を選べるようになること」。
今回の試算を通じて、その考えが以前よりも強くなった気がします。
次回以降の記事では、
・45歳で週2勤務にしたときの社会保険料の変化について
・投資リターンが変わったらどうなるのか
・我が家の保険、本当に必要?月額8万もかけている理由
といったことについても考察していきたいと思います。




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